海外ETFの取引にかかる手数料と見えないコスト

こんにちはハルです。

今日は海外ETFの手数料、取引コストについて見ていきたいと思います。

海外ETFを取引する際には取引手数料がかかります。

手数料が安い大手ネット証券の場合、以下の手数料がかかります。

SBI証券：約定代金の0.45％（下限5ドル/上限20ドル）

楽天証券：約定代金の0.45％（下限5ドル/上限20ドル）

マネックス証券：約定代金の0.45％（下限5ドル/上限20ドル）

見事なまでに横一線です^^;

各社、約定代金の0.45%が取引手数料となります。

また、各社ともに上限手数料と下限手数料を設定しています。

仮に、10,000ドル分の海外ETFを購入する場合・・・

10,000×0.45%＝45ドル

となり、上限手数料の20ドルを超えるため手数料は上限の20ドルとなります。

上限手数料になる約定代金は、

20ドル÷0.45%＝4,444.4444・・・・

となり、4,444ドル以上の約定代金だと、約定代金が大きくなるほど手数料はお得になるといえます。（約定代金に対する手数料率が落ちていく）

逆に手数料割合で下限手数料ぎりぎりの約定金額は、

5ドル÷0.45%＝1,111.1111・・・・

となり、1,111ドル以下の約定代金だと手数料が割高になり、その分手数料負けするリスクが高まります。

手数料は安いにこしたことはありませんので、なるべく一度の取引は1,111ドル以上となるようにし、できれば4,444ドルを上回る取引をしていきたいですね。

取引手数料の面から見るとどこの証券会社を選んでも同じように感じますが、海外ETFの取引にかかるコストは取引手数料だけではありません。

為替手数料

税金

銘柄ごとの経費率

以上のコストがかかります。

一番大きく、投資家でコントロールできるコストが為替手数料です。

海外ETFは外貨で投資することになるので、通常日本円から米ドルに為替取引をする必要があります。

為替取引の際には、為替手数料（スプレッド）が取引レートに上乗せされる形でかかります。

例：

仲値（純粋な為替レート）が1ドル110円で為替手数料が25銭かかる場合、10,000ドルを買い付けるには・・

10,000×110.25＝1,100,250

となり110万250円が必要となります。

仲値で計算した時と比較して250円多く必要になることがわかると思いますが、この差額の250円が手数料として投資家が負担し証券会社の利益となります。

最終的に円にする場合は、往復分の手数料がかかることになるので、例の場合だと500円かかることになります。

明示して取られるわけではないのでわかりづらいですが、為替手数料は取引手数料と同じくらいの負担率で重要です。

大手ネット証券の為替手数料（米ドル）は以下のようになっています。

SBI証券：25銭

楽天証券：25銭

マネックス証券：25銭

為替手数料も完全に横並びの水準です^^;

ですが、SBI証券のみグループの住信SBIネット銀行の外貨預金から入金することができるので、住信SBIネット銀行の為替スプレッド4銭で米ドルに交換して海外ETFを購入することができます。

キャンペーンで買い付け時は為替手数料無料になることもよくあるので、SBI証券と住信SBIネット銀行の組み合わせを活用されるのが良いでしょう。

SBI証券：25銭（住信SBIネット銀行を使えば0～4銭！）

楽天証券：25銭

マネックス証券：25銭

また、証券会社による違いはありませんが、海外ETFでは現地税と国内税の両方で課税されるので、税金のコストがあることも忘れてはいけません。

さらに銘柄ごとに運用にかかり経費率が異なり、見えない部分でコストが引かれています。

経費率は投資信託でいうところの信託報酬で保有にかかるコストです。

海外ETFのコストは経費率が0.1%以下のものも多くあるため、気にするほどではありませんが、経費率が安い銘柄を選ぶに越したことはありません。

・取引手数料

・為替手数料

・税金

・経費率

これらが海外ETFに投資する際のコストですので、投資前にきちんと把握しておくようにしたいですね。